どうも、ZENです。
ロシアのウクライナ侵攻リスクにより株式や仮想通貨市場は暴落をしております。
そんな中、大手取引所である『バイナンス』が世界の大手メディアであるアメリカ経済誌
『フォーブス』に２３０億円出資しました。
出資と言っておりますが、実質買収で『フォーブス』のオーナー的存在となります。
それが、何を意味するのかと言うと、現在のマスコミが出資者の有利になる発言をしており
不利になる発言を避けているように、『フォーブス』が仮想通貨に対してポジティブな
発言をする様になり、ネガティブ発言は控える傾向になると言う事です。
そうすると、多くの人は仮想通貨への関心が高まりやすく、市場に浸透しやすくなると言う事です。
次にウクライナ問題で、仮想通貨の時価総額が下がっておりますが、実際に戦争になった場合に
銀行システムに大きな影響を与えてしまいますが、仮想通貨だと影響を受けないよねと言う事から
仮想通貨を金の様に安全資産として保有したり、実際の取引に活用される可能性が高いので
実はかなりの追い風になると言う事。
戦争は起こってほしくないですが、紛争リスクが注目されると仮想通貨への注目度も増すので
追い風になる事は間違いないと思いました。
さいごに
テレビCMを頻繁に流す企業の悪い噂はあるでしょうか。
テレビでなくともスポーツ等様々な場面でたくさんのスポンサーがいますが
そんなスポンサーに対して、マスコミは悪口を言うでしょうか。
悪口を言った瞬間にスポンサーは怒り、再びスポンサーとして出資してくれる事はないでしょう。
世の中は、こうしてマスコミを通じてイメージアップを図っており、そのイメージがそのまま
私たちの企業に対するイメージとなるわけです。
それゆえに、マスコミのオーナーに仮想通貨関連企業がなると言う事は
世の中のイメージが変わると言う事。
そして、仮想通貨関連企業の出資を許すという事は、世間も仮想通貨に対して
将来性を感じていたり、信用を得ていると言う事。
また、世界的なリスクを考えると仮想通貨はリスク回避の『資産』となりうることを
今回のウクライナ問題で注目される可能性は非常に高いです。
この、マスコミとウクライナのダブルエンジンで、一気に市場全体が盛り上がる可能性が非常に
高くなってきていると思います。
投資の世界に１００％はありませんが、投資に参入するなら何時と聞かれれば
今しかないでしょうと言う、良いタイミングに来ていると思います。
最後まで読んでいただきありがとうございます。
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